液晶テレビ市場の現状

今やテレビはどの商品を買っても大差がない、液晶テレビのコモディティー（汎用品）化だ。販売価格が下がりメーカーの採算が悪化する原因になっている。

 
　近年、液晶パネルの調達価格が大きく変動し、石油や穀物のような市況品になっていて、メーカーはパネル価格に振り回されている。このためパネルが高騰した時に調達した在庫を持つメーカーは、利益を圧迫される。
 
　アメリカ市場で実績のある船井電機は、パネル調達の長期契約に加えて、必要量をその都度手配するスポット調達に切り替えているそうだ。パナソニックも、国内外のテレビ工場の製造にかかわる時間をできるだけ縮め、在庫を減らす活動を続けている。
 
　パナソニックはパネルの自社生産を２０１６年でやめた。津賀一宏社長は、パネル調達をしてからテレビを売ってお金を回収するまでの期間を３か月前後にしなければと言っている。シャープはパネルを実質的に内製しているので、パネル相場の影響は少ないようだ。ただ同社のテレビ販売を牽引する中国は安値競争が激しく、対策を考えなければ生き残れないとの危機感を持っているようだ。