道頓堀ホテル

 

同業組合の懇親会が、昨夜、「道頓堀ホテル」で開催されて、当店は、佳美夫婦と孫の裕果同伴で参加した。 

組合支部の会員数は減少の一途だが、本日の参加者数は50名余りだった。１９時開始で、２時間余り、食事をしながら、お互いの話が盛り上がっていた。 

アルコール類は飲み放題だったが、僕は乾杯のビール一杯だけであとはウーロン茶だった。孫の裕果は今年から働いているのだが、彼女は結構飲める口の様だ。 

宴が盛り上がったところで、カラオケが始まり、お互いが、“のど自慢”を競い合っていた。僕は、デジカメのシャッターを切りながら、歩き回っていた。

中東危機と日本の使命

 

中東の混乱で原油価格が高騰、イランは世界の原油４％を握り、ホルムズ海峡の封鎖をちらつかせる。この混乱でロシアは原油収入が増え、ウクライナ戦争の資金が膨らむ。 

中東の火はウクライナを苦しめ、台湾に影を落とす。中国は海軍演習で台湾海峡を挑発する。日本は海上自衛隊の護衛艦「たかなみ」が台湾海峡を堂々と通過した。 

Quad（クアッド）加盟各国は、情報共有を強化して中国の脅威を封じ、インド太平洋の安定を確保し、さらに結束を固める。 

日本は再生可能エネルギーの幻想を捨て、原発の早期再稼働にかじを切る。最新の安全基準で再稼働すれば中東依存を減らす。台湾海峡では自衛艦の通過を常態化し、日本の主体性を確保する。

イランのウラン在庫

 

国際原子力機構は、イランが６０%まで濃縮されたウランの在庫を大量に抱えていると表明した。一般的に核兵器を作るためには、９０％までウランを濃縮する必要があると考えられている。 

しかし、比較的コンパクトな核爆弾を作るためには６０％の濃縮レベルで事足りると言う報告もあって、イランを核保有国と確立するのに十分だとすることが出来るとする。 

イランは、イスラエルに衝撃を与えて戦争を終結に追い込もうとして、簡易な核兵器を作る可能性もある。 

イランの、地下核施設を破壊することが出来る強力な爆弾を持っているのは、米国だけだと考えられている。イランが絶対に核兵器を手に入れない唯一の方法は、米国の参戦を考える人もいるようだ。

イスラエルとイランその２

 

イスラエルとイランは18日も、空爆やミサイル攻撃の応酬を続けた。国際社会からは停戦を求める声が高まっているが、双方とも攻撃を緩める気配はなく、緊迫した情勢が続いている。 

　イスラエル軍は同日、70カ所を超える対空ミサイル施設や、地対地ミサイルの保管庫などを攻撃したと発表した。イスラエルがイランに対し、大規模なサイバー攻撃を実施したとも報じられた。 

　一方、イランも、イスラエルにミサイル攻撃を繰り返した。だが、一度に発射される数は交戦初期より減っており、目立った被害は報告されていない。 

　イスラエル軍はこれまでに200以上のミサイル発射施設を攻撃したとしており、イランのミサイル戦力に影響が出ている可能性がある。

安倍派の復活なるか

 

安倍元総理大臣が銃撃された事件から３年になるが、殺人などの罪で起訴された、山上徹也被告の裁判の初公判はまだ開かれていない。 

今年５月２９日、安倍元総理夫人の昭恵氏が、ロシアのプーチン大統領と面会したというニュースに日本中が驚いた。 

この面会の裏には、麻生太郎自民党最高顧問の存在がある。麻生氏は、アメリカのトランプ大統領との強いパイプを持ち、昭恵氏の国際活動を支えている。 

麻生氏の外交戦略は、米国との同盟を軸に「自由で開かれたインド太平洋」を推進している。昭恵氏は安倍首相の姿勢を引き継ぎ、その行動は国内外で評価される。

イスラエルとイラン

 

６月１３日、イスラエルは誘導型ミサイルや自爆型ドローンをイランに持ち込み、核施設を空爆し、革命防衛隊の要人数名を葬ったとの報道だ。 

この攻撃は、ウクライナの「クモの巣作戦」と似ている。両作戦は敵国内に潜入、ドローンを発射、精密攻撃で共通する。 

過去に、イスラエルとイランが直接戦争したことはないが、パレスチナのイスラム組織「ハマス」や、レバノンのシーア派組織「ヒズボラ」は、いずれもイランと密接な関係がある。 

中東の不安定は今後も続くと思う。日本はエネルギー安全保障と防衛を見直すべきだろう。中東からの石油・ガス供給が不安定化する中、原発再稼働等のエネルギー多様化を急ぐ必要があるのでは。

認知症予防の日

 

今日は、認知症予防の日だ。２０２３年６月１４日、参議院本会議においてにおいて「共生社会の実現を推進するための認知症基本法」が全会一致により可決成立した。 

この法律は、急速な高齢化の進展に伴い、認知症であるものが増加していることに鑑み、相互に支えあいながら共生する社会の実現を推進することを目的としている。 

基本的施策は、①国民の理解の増進 ②バリアフリー化の増進 ③社会参加の機会の確保 ④福祉サービスの提供 ⑤家族の相談体制の整備 ⑥認知症に関わる研究等の推進 ⑦認知症予防に関する取り組みの推進等。 

この法律は、２０２４年１月１日に施行された。２０２５年には認知症の人が７００万人に達するとする試算もあって、認知症は誰にとっても身近な問題になっている。

わが心のノスタルジア

 

過去にも何度か招待を頂いて参加したことのある、泉ヶ丘のビッグ・アイで開催の、音楽コンサートを聴きに行ってきた。 

主催者は、わが心のノスタルジア実行委員会で、プロデュースされている片山勲氏と、同業のTさんが親しくされており、毎回無料パスで観覧させてもらっている。 

本日の演奏曲は、第一部は、エレクトーンによるクラッシック名曲演奏。フルオーケストラ張りの素晴らしい演奏だった。 

第二部は、昭和の懐かしい歌の数々を、バリトンの男性と、ソプラノの女性プロが交互に歌った。本日は、２時間余りたっぷり堪能させて貰った。

国産海底鉱物資源

２０１３年、南鳥島EEZで公開調査を行い、超高濃度レアアース泥を発見。東大に「レアアース泥開発推進コンソーシアム」を設立する。 

その後、有望海域の資源量を可視化し、効率的な選鉱手法を確立。２０２４年には、揚鉱実証試験の準備を開始した。このプロジェクトの成功には、政府と民間の総力を挙げて取り組む必要がある。 

揚鉱プロジェクトについては、添付した画像がわかりやすいと思う。 

世界のレアアースのサプライチェーンの９割は中国が握っており、日本は中国から６割近くも輸入している。経済安全保障の観点からもレアアースの国産化への挑戦は重要だ。

ＥＥＺ

 

国連海洋法条約では、EEZ（排他的経済水域）は自国の基線から２００海里の範囲内に設定できるとなっている。 

設定水域内に存在する水産・鉱物資源は排他的な権利を有する。日本最南端の島、南鳥島のEEZには、レアアースやニッケルが豊富に埋蔵されている。 

だが、埋蔵の段階では沿岸国には所有権が存在せず、発掘した段階で権利が発生する。また、水産物も水揚げされて初めて所有権が発生する。 

日米の「インド太平洋戦略」は海洋の自由とルールに基づく秩序を掲げるが、中国は太平洋の公海で、深海底採掘のルールを握ろうと動いている。日本は資源大国として、この宝を守り抜く覚悟が必要だ。