高野山詣で

 

佳美家族と４人で高野山に行ってきた。正月３日には一人で行ったが今年２度目である。これまで自動車では、河内長野から紀見峠トンネルを抜けて橋本経由で行くことが多かった。 

今日は、和泉市保ア面から２４号線経由で登った。途中の父鬼トンネルや鍋谷トンネルが開通してから久しくなるがこれまで何度か通っている。 

１１時過ぎに奥の院の駐車場に到着。車中で早昼を済ませ、御廟他をお参りし、墓参も済ませて駐車場に戻った。１３時半ごろから下山を始める。 

帰路も同じコースで下り、国道１７０号線を南下し、岸和田の大型施設コストコなどを見て回ってから、午後３時半ごろに帰宅した。

日航機墜落事故

 

日本で史上最悪と言われた、あの航空事故から４０年が過ぎたのだ。乗員乗客、５８０人が命を落とした。その中には、人気歌手の阪本九も含まれていたのだ。 

お盆の帰省ラッシュで満員の乗客を乗せて羽田空港を離陸した日航機は、１２分後に緊急事態が発生する。操縦不能になって１８時５６分に群馬県南西部の山岳地帯に墜落した。 

　この事故は、２０２４年に羽田空港で地上衝突事故が起きるまでは、日本航空としては最後の機体全損事故だった。 

事故原因を巡ってはさまざまな疑問点が提起されていたが、運輸省事故調査委員会の後進に当たる運輸安全委員会は、２４年後の平成２３年（２０１１年）に事故調査報告書を公表した。圧力隔壁の破損が原因とされたが、納得していない遺族もあるようだ。

山の日

 

「山の日」は、「山に親しむ機会を得て、山の恩恵に感謝する」ことを趣旨として、２０１４年に制定された国民の祝日である。

この法案は、日本山岳会などが「海の日があるのだから山の日も」とのロビー活動によってできたのだ。２０１６年８月１１日から実施されている。

 二十歳のころから山に親しむ機会が多く、山歩きを趣味の一つとしていた。友人たちは日本各地の３０００メートル級の山々を登っていたが、僕は仕事の関係で連休が取りづらく、日帰りで、近郊の低山を登っていた。

   しかし、さすがに８０歳を超えたころからはほとんどの山は登っていない。もっとも現在も身体は丈夫なので、機会があれば登山してみたいと思っているのだが。無理かな？

日米関税交渉

 

日本政府は日米合意の直後、１５％未満の関税は１５％に引き上げ、１５％以上は据え置きと説明していた。また、自動車関税も１５％に引き下げられると言っていた。 

だが、米側の文書には日本に対する軽減措置につての関税緩和措置の記載がされていないのがわかった。 

今回の書かれていなかった約束は、日本が交渉の場で尊重されていないのではないのかという現実を突きつけられたのではないかとの意見が噴出している。 

今朝のニュースによると、赤澤経済再生担当大臣は、ワシントンでアメリカの閣僚と会談した結果、日米合意の内容通り適時修正する措置をとるとの説明があったと語った。さて、どうなるのか。

８月６日

 

８０年前の今日、6歳の僕は広島県呉に住んでいた。あれから８０年経ったが、今の僕は恵まれていると思っている。８０年の間には色々なことがあったが、その都度、関係する皆さんに御世話になりながら過ごしてこれた。 

毎年この頃になると戦争を回顧する様々な行事が行われるが、我が国は、米国のお蔭と日本人の勤勉さとで、平和な世の中が続き、今日があるのではないと考える。 

現在も世界各地で小競り合いが続いているが、どうして戦争がなくならないのだろうか。８０年前の戦争も悲惨だったが、現在の戦争はもっと悲惨だ。 

僕もあと何年生きられるかわからないが、今後も我が国の平和を願いたいと思う。又、天災はいつやってくるかわからないが、こちらの心構えもしておく必要があるだろう。

核の抑止力

 

今回の参院選で参政党から当選した塩入清香氏が、選挙演説等で「核武装は国の安全保障を強化する手段の一つだ」と発言した。 

この発言に対し、マスコミは猛批判を浴びせた。メディア各社は「非人道的」とのべて、広島市の松井市長は、「被爆地への暴言だ」と述べた。 

しかし、塩入氏の発言は決して過激なものではないと言う意見もある。「わが国は、中国、北朝鮮、ロシアという核保有国に囲まれている。アメリカの核の傘に全面的に依存するだけで果たして国民の命が守れるのか」。こんな問いが公然と議論できない方が異常だと言う。 

核兵器は少数で絶大な抑止力を発揮する。現実の戦争を防ぐ最後の切り札としての価値は、圧倒的でなかろうか。

石破政権の暴走と保守再結集

 

２０２２年７月８日、奈良で安倍晋三元首相が暗殺された。この事件は日本政治の潮目を根本から変える事件だった。 

自民党内部では石破茂氏が推進する左派路線と、故安倍保守による「自由で開かれたインド太平洋戦略本部」との政策対立が、単なる派閥抗争ではなく「構造的な党再編」へと深化している。 

２０２４年の自民党総裁選の初回投票では、高市早苗氏が圧倒的に支持を得たが、決選投票で石破茂氏が勝利し、自民党総裁に就任した。しかし、今回の参院選での国民の審判は石破政権に「ノー」を示した。 

自民党議員の中でも、石破続投を支持する者も存在する。だが、石破政権の暴走を止めるには保守層が結束し、次の総裁選に向けて、安倍晋三が築こうとした、この国の未来を守り抜く必要があるのでなかろうか。

移民問題

 

鈴木法相が、日本の外国人比率が、２０４０年には１０％を超える見通しを示した。２０４０年頃には、６５歳以上が総人口の３割を超える。労働人口が急減すると言う人口構造の中でである。 

このペースで進行した場合、２０３０年頃には、外国人比率が５％に達するとの見方が出ており、在留外国人の数は、600万人前後まで膨らむ計算になる。 

欧州各国の経験では、移民比率が５％を超えたあたりから、地域社会における摩擦や治安悪化が顕在化している。 

移民比率５％という「危険水域」に突入する時、日本はどう動くのか。それは理屈ではない。現実と覚悟の問題である。国家の存亡を決する問いが課せられているのだ。