歯の治療

 

今年初めから、かかりつけの歯科医院で治療を始めたが、本日義歯が出来あがった。これまでは固いものが食べられなかったが、これからは大丈夫だろう。

　しかし、何となく不安定ですぐに外れてしまう。部分的に痛みもある。微調整であと数回通院しなければならないようだ。

　今回の義歯には磁石がついているそうだ。これまで何回か義歯を作り変えているが技術的にかなり進歩しているようだ。

　医学は全般に進歩していて、本当に良い時代になったと思う。ありがたいことだ。それに皆保険制度もありがたい。だが、今回の義歯については保険対象外だった。

大相撲

 

　大相撲春場所が終わった。荒れる大阪場所と言われるようだが、今場所も上位陣が不調で平幕力士たちが大活躍だった。その結果、新入幕力士の尊富士が１３勝２敗で優勝を果たした。

    快進撃を続けていた尊富士だったが、１４日目の取り組みで右足を痛めたが、千秋楽には痛みをこらえて対戦し、相手力士の豪の山を押し出しで破った。

　新入幕力士の優勝は１１0年ぶりとのことで、大変なことが起こった。尊富士は優勝に加えて、技能賞、敢闘賞、殊勲賞の三賞も獲得。今場所はめったにないことが起こったのだ。

　国技としての相撲だが、このところ横綱、大関陣の活躍があまり見られないようだ。もう少し活躍してもらいたいと思う。

河内晩柑

 

柑橘類は大好きでよく食べているが、この季節になるとあまり出回らなくなるが、この時期に店頭に並び出したのが「河内晩柑」だ。値段は少し高めだが、買って食べてみると、酸味と甘みのバランスが絶妙で満足のいく味だ。

　河内晩柑は熊本県の河内村で発見された種だが、地名から河内と、遅い収穫ということから名付けられたそうだ。　温暖な地域が適しているということから主に生産地は愛媛県や九州の南部あたりになる。

　愛媛県の愛南町では、「愛南ゴールド」というブランド名を商標登録している。河内晩柑の収穫量は年々増えていているが、愛媛県の生産量が７割以上占めているようだ。

　栽培上の問題は、１１月以降に急激に気温が下がると実が落ちることがあるので、植物成長調整剤などを添付する。このため河内晩柑は、無農薬栽培が難しい品種とされている。

エヌビディア

 

今の時代、半導体を抜きにしては語れなくなっているようだ。そんな中で注目を浴びているのがＮＶＩＤＩＡ（エヌビディア）だ。この会社はアメリカカリフォルニア州の半導体メーカーで、ＧＰＵの設計に特化している。

　ＮＶＩＤＩＡが注目を浴びているのは、生成ＡＩブームによる。これに必要な大量の画像処理ができる高性能半導体を、世界で８割を超えるシェアーを握るこの会社の株価が３倍になり、時価総額で世界４位になったのだ。

　創業者のジェンスン・ファンは台湾系のアメリカ人で、１９９３年の３０歳の誕生日にＮＶＩＤＩＡを設立した。この会社の成功の秘訣は「難しいことしか挑戦しない」という方針を貫いてきたからだ。

　ファンＣＥＯは、日本企業との新たな提携や研究開発拠点の設置に前向きで今後の展開が期待できる。ＮＶＩＤＩＡの決算は日本市場に少なからず影響を及ぼすのではなかろうか。

ＧＸ推進法

 

この法律は、今後の日本におけるエネルギー政策の方向性を定めた法律だ。政府が目標や方向性などを作成し、閣議決定をするとしている。

　政府は、脱炭素事業に限定したＧＸ経済移行債を発行して、投資家に購入してもらうことで、その資金を脱炭素への取り組みに当てる。ＧＸ経済移行債は2032年までの１０年間で20兆円規模のようだ。 

そして、成長志向型のカーボンプライシングの導入だ。企業が排出する二酸化炭素に価格を付けて、排出量に応じて税金や負担金を徴収することで、温室効果ガス排出量の制限を試みようとする。 

カーボンプライシングの導入は２０２８年からだが、排出量取引を行うのは5年後の2033年からで、日本が表明している2030年までに４６％の温室効果ガスを削減する目標には間に合わない。日本は世界的に見て、ＧＸの推進は遅れているのが現状だ。

バナナ

 

YouTubeでバナナの効用について解説している動画を見つけた。それによると、バナナを毎日食べると、①血圧を下げる。②骨を丈夫にする。③便秘を改善する。血糖値を下げる。⑤悪玉コレステロールを減らす効果がある。そして抗酸化作用があってエネルギー源になるというのだ。

　バナナはスーパーなどで年中買うことが出来る。しかも他の果物より割安だ。主にフィリピンから輸入されているようだが、太さを保ちつつ長さもある大型のバナナをデザート用に栽培されているようだ。

　「バナナの木」と言われるように、高さ数ｍになるが、実際は草本であり、植物学上では果物ではなく野菜に分類されるようだ。

 僕は、バナナは時々食べる程度だったが、身体に良いとすれば、これから朝食の折に食べようかと考えているところだ。もっとも、家内は毎日食べているので、買い出しに行った折にはバナナは必ず買っているのだが。

てまえどり

 

近年、国際的な食品ロスの削減の機運が高まっているが、我が国においてもその取り組みを推進するための法律が閣議決定された。これによると、２０３０年度（２０００年比）までに、食品ロスを半減させようとなっている。

　昨年の新語・流行語大賞のトップテンに選ばれた中に「てまえどり」があったが、これは食品ロス削減の国民運動として、購入してすぐ食べる場合は、食品棚の手前の物を選ぶようにしようということだ。

　最近、こうした運動が広まっているようだ。例えば、生活協同組合コープ神戸と神戸市はこの取り組みを連携した運動を行っている。農林水産省に於いては、食品ロス削減に取り組む小売・外食事業者を募集・公表しているようだ。

　我が家も、食品スーパーへは、週に2回位行っているが、野菜類は新鮮なものを選んで買っていた。が、これからは「てまえどり」を心がける様にしようと思っている。

ＴＳＭＣ

 

台湾のＴＳＭＣが熊本県に建設した工場が完成し、２月２４日に開所式が行われた。会社は熊本県内に第２工場の建設も決めている。

　ＴＳＭＣの投資額は、合計２００億ドル（日本円で３兆円）を超える規模になる。日本政府は、最大総額で１兆２０００億円余りを補助して、安定供給の確保に向けて生産を後押しする。

　開所式で斎藤経済産業大臣は、「日本はかって半導体業界では世界一のシェアーを誇っていたが競争力を落としてきた」と述べて、工場が開所したことは大変意義深いものだと語った。

　TＳＭＣは、１９８７年創業の台湾最大級の企業であり、世界初の半導体受託製造企業である。世界で最も時価総額の高い半導体企業の一つである。全世界で６万人以上の従業員を擁している。

米大統領戦

 

　米国の大統領は４年任期だが、今年の１１月５日には、次期大統領の選挙が行われる。今のところ、バイデン現大統領とトランプ前大統領の一騎打ちになりそうだ。

　しかし、バイデン氏は現在８１歳の高齢で、今後４年間の激務にたえられるか、懸念する有権者も多いようだが、民主党内には有力な後継候補者は見当たらず、共和党の相手候補がトランプ氏ならば、バイデン氏の方がリスクはすくないだろうといわれている。

　大統領にもしもの時、職務を引き継ぐ副大統領を誰にするかも大きな問題だろう。民主党は現職のハリス氏だろうが、共和党は誰をたてるのか注目だ。

　有権者の世代交代も進んでいる。若い世代の選択が勝敗のカギを握るのではなかろうか。

長居植物園

 

長居植物園と自然史博物館は、今年４月に５０周年を迎えて様々なイベントを企画しているが、今後に向けて魅力あふれる施設づくりを進めていくとしている。

　園内には「二次林」いうエリアがあるが、ここを「長居の里山」として管理していく計画のようだ。里山管理の拠点としては、「里山ひろば」を作って今後どのように運営していくかを検討していくようだ。

　ホームページで３月７日現在の開花情報を見ると、見頃の花々が案内されてあったので、本日の午後、Ｔさんを誘って園内を散策してきた。

　いつもはデジカメのシャッターを無造作に切っていたが、本日は開花情報による見頃の花を探して撮影して回った。足のリハビリを兼ねて、１時間余り散策したのだが、楽しく過ごすことが出来た。

日韓問題

 

戦時中の徴用工問題などでギクシャクしている日本と韓国の状態だが、我が国としてはすでに解決済みであるという立場だ。

　１９６５年にむすばれた、「日本国と大韓民国との間の基本関係に関する条約」によって、日韓国交の樹立と両国間の請求権の完全かつ最終的な解決とし、日韓関係の正常化が取り決められた。

　日本は韓国に対し、最終的に１１億ドルの経済援助を行った。韓国はこの資金や、ベトナム戦争特需などにより、最貧国から一転して経済発展した。

　徴用工をめぐる裁判では、、韓国最高裁判所は日本企業に対し、賠償を命じた判決が確定したが、韓国政府は日本企業に代わって、韓国政府傘下の財団が原告側に支払うとする解決策を打ち出した。しかし、懸念もあるようだ。

株 価

 

日経平均株価が４万円の大台を超えたと大騒ぎだ。３０数年前のバブル絶頂期の水準を超えたというのだ。日経平均株価は、バブル崩壊後低迷が続き、失われた３０年と言われていた。しかし、今年に入って急ピッチで値上がりしたというのだ。だがバブルの時のような熱気は感じられないという。

　この度の株高の要因はいくつかあると言われているが、円安もその一つだろう。アメリカの経済が好調なのも一因のようだ。一方、日銀がマイナス金利を解除しても金利差は縮小せず、円安・ドル高の構図は続くというのが市場の見通しのようだ。

　個人投資家向けの優遇税制「新NISA」も株高に拍車をかけているというのだが、市場関係者からは、「投資」というよりも「投機」になっているという指摘もあるようだ。

　いずれにしても僕には関係のないことだが、若い世代にとって株の取引はスマホでも簡単にできる時代になった。投機となればリスクも考えなければなるまい。